会社案内

清浄空間のトータルコーディネーターとして、
クリーンな環境づくりを実現しています。

立石フィルターについて

商号
立石フィルター株式会社
設立年月日
昭和38年12月24日
資本金
3,000万円(授権資本 4,000万円)
所在地
東京都中央区入船三丁目1番13号 エーユー入船ビル8階
〒104-0042 TEL.03-3552-2716 FAX.03-3552-0150
取引先銀行
  • みずほ銀行築地支店
  • 三井住友銀行新橋支店
  • 三菱UFJ銀行新富町支店
  • 常陽銀行上野支店
  • 商工組合中央金庫本店営業部
  • 城南信用金庫銀座支店
営業内容
  1. 1. エアー用フィルター及び液体用フィルターの販売及び加工販売
  2. 2. 前号に付帯する設置工事、配管工事及びダクト工事並びにその保守管理
  3. 3. 建築資材の販売及び輸出入
  4. 4. 医療用等各種機械器具及び付帯設備機器の企画・製造・販売及び保守
  5. 5. 機械器具設置工事業
  6. 6. 前各号に付帯する一切の事業。
建設業許可
  • 建設業の種類:管工事業
  • 許可年月日:2019年3月10日
  • 許可番号:国土交通大臣(般-30)第23005号
  • 建設業の種類:機械器具設置工事業
  • 許可年月日:2019年3月15日
  • 許可番号:国土交通大臣(般-30)第23005号
ISO取得
立石フィルター株式会社 本社
2002年4月17日 ISO14001取得 EC02J0002
関連会社
ティエフ設備株式会社
東京都中央区入船三丁目1番13号 エーユー入船ビル8階
〒104-0042 TEL.03-3297-3477 FAX.03-3552-0150
お取引先・関連会社リンク
日本無機株式会社 アイオン株式会社  大阪ガスケミカル株式会社 東プレ株式会社
日軽パネルシステム株式会社 公益社団法人 日本空気清浄協会

拠点所在地

東北営業所
〒024-0063 岩手県北上市九年橋1-2-1
TEL:0197-63-5544 FAX:0197-63-5599
茨城営業所
〒310-0801 茨城県水戸市桜川1-5-18 すざく駅前ビル5F
TEL:029-239-3510 FAX:029-239-3511
名古屋営業所
〒450-0002 愛知県名古屋市中村区名駅5-3-6 神谷ビル5F
TEL:052-587-2761 FAX:052-587-2762
大阪営業所
〒532-0004 大阪府大阪市淀川区西宮原1-8-29 テラサキ第2ビル 8階
TEL:06-6397-9118 FAX:06-6397-9128
広島営業所
〒730-0022 広島県広島市中区銀山町4-17 広島大同生命ビル7F
TEL:082-545-4350 FAX:082-542-0132
福岡営業所
〒812-0025 福岡県福岡市博多区店屋町8-24 九勧呉服町ビル7F
TEL:092-282-5464 FAX:092-282-5465
鹿児島営業所
〒899-4304 鹿児島県霧島市国分清水1-11-30 グリーンマンション清水1F
TEL:0995-48-7867 FAX:0995-48-78
白岡倉庫
〒349-0204 埼玉県白岡市篠津2049番1
TEL:0480-31-9705 FAX:0480-31-9707

反社会的勢力に対する基本方針

当社は、暴力、威力と詐欺的手法を駆使して経済的利益を追求する
集団又は個人(いわゆる反社会的勢力)による被害を防止するために、次の基本方針を宣言します。

  1. 一 当社は、反社会的勢力との関係を一切持ちません。
  2. 二 当社は、反社会的勢力による被害を防止するために、警察・暴力追放運動推進センター・弁護士等の外部専門機関と連携し、組織的かつ適正に対応します。
  3. 三 当社は、反社会的勢力による不当要求には一切応じず、毅然として法的対応を行います。
  4. 四 当社は、反社会的勢力への資金提供や裏取引を行いません。
  5. 五 当社は、反社会的勢力の不当要求に対応する役職員の安全を確保します。

個人情報保護方針

  1. 1.基本方針
    1. (1) 当社(グループ各社含む)の顧客及び取引先の個人情報を保護し、その信頼を確保することに社会的責務を負っています。また、個人情報は当社の貴重な資産でもあります。従って、役員及びすべての従業員は、個人情報保護法に関する法令等を遵守し、当社の保有する個人情報資産を適切に取り扱わなければなりません。
    2. (2) 顧客、取引先の個人情報の漏洩、改ざん、紛失、不正利用する行為や許可なく開示する等の行為は、顧客や取引先からの信頼を奪い、当社に損害も与えます。そのような行為を行った従業員は、懲戒処分の対象となるとともに、法的処罰の対象となることもあります。ここに、すべての従業員が個人情報管理の重要性と責任を自覚し、個人情報保護方針を遵守して信義に従い誠実に行動することを求めます。
    3. (3) また、当社(グループ各社含む)はこの個人情報保護方針の円滑な運用を図るため、対策を講じます。